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ラスベガス日本人教会  砂漠の地ラスベガスから乾いた心に命の水を

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あなたはこれをどう思う?

 

「ワクチン・予防接種」といえば、あなたはどんなイメージを持っていますか?

多くの人は、ワクチンのことを「危険な感染症から守ってくれるもの」として認識しています。また「ウィルスに感染しないために絶対必要なもの」と思っています。主流メディアだけを情報源としている人にとっては、それが当然の認識だと思います。

WHO (世界保健機構)をはじめ、世界各国の医療機関の多くは、ワクチンを安全で効果的な予防医療として推奨してきました。しかし、果たしてワクチンは本当に安全で信頼できる医療行為なのでしょうか。主流メディアの情報だけに頼っている人たちは、残念ながら、報道されない数々の薬害事件などについて知る機会がありません。

 

ワクチンは、さまざまな伝染病に有効とされ、世界中に広まっていますが、調べていくうちに、実は、その裏側では、多数のワクチン禍が起きているのです。

 

WHOは、世界での伝染病撲滅を掲げ、莫大な予算を投入し、いろいろなワクチンを世界中で普及させようと努力しているので、そんなことはあるわけがないと思う人たちが多数派かも知れません。それ程までに、ワクチンが病気の予防になる安全なものであるというのは、いわば常識になっています。なぜなら、この常識は、これまで繰り返し、学校や病院、新聞やテレビを通して伝え られてきたからです。

 

しかし、ここでは一旦、その常識を白紙に戻して、以下のビデオをご覧ください。これらは主流メディアがひた隠しにしてきた新型コロナワクチン情報の一部です。

 

 

ワクチンの第一人者による新型コロナワクチンの危険性に関する説明

https://www.nicovideo.jp/watch/sm39429216

 

 

アメリカの国立病院の内部告発スクープ

https://www.nicovideo.jp/watch/sm39370791

 

 

あなたは、これをご覧なってどう思われましたか? これをどう思うかはあなたの自由です。人によっては、これらのビデオで語られていることは事実ではない(事実そうかも知れません)、自分は主流メディアの情報を信じる、という方々もおられるでしょう。それは個人の自由で、尊重されるべき権利であり特権です。

 

しかし、ここであなたに考えていただきたいことは、もしこれらのビデオが作り話で、真実でないとしたら、なぜ彼らは身の危険を冒し、仕事を失い、生活に多くの制限を受けることを分かっていながら、このような事を主張するのでしょうか? あなたは論理的かつ合理的な説明ができますか?

 

あるいは、それとは反対に、もし主流メディアが真実を隠蔽し、嘘の情報を人々に流しているとすれば、彼らは何のためにそうしているのでしょうか? また、どんな目的のためにこのような偽りの情報で人々を騙すのでしょう? 少なくとも、あなた自身を納得させる論理的な理由をお持ちですか?

 

もし、その答えをお持ちでないなら、ぜひじっくりと考えてみてください。これは今の世の現実を知る非常に重要な事柄だからです。

 

クリスチャンであれば、聖書の歴史観、世界観、また終末預言をご存知だと思いますが、世界文明の源流はバビロン文明であり、全ての文明はその本質を受け継いでいます。そして現代文明もバビロン文明の写しであり、その本質は神への敵対です。


この世は悪の支配下にあります。もしこの世を善なるものとして受け止めるなら、間違いなく時代を読み間違えてしまいます。私たちは、この世の代理である各国政府、またその広告塔である主流メディアもその本質は神への敵対だということを忘れてはならないと思います。

 

聖書は、世界政府の出現を預言しています。では、世界中の国々、また人々を一つにまとめるのに、どんな方法が用いられるのでしょうか? これ以上の話はここでは控えますが、新型コロナ、ロックダウン、それに対する経済支援、ワクチン、これらすべては共通の結果をもたらしていると思いませんか? よく考えてみてください。

 

聖書的に今がどういう時代かが解かれば、おのずと私たちの生き方が決まります。この終わりが近い時代に生きる私たちは、聖書に基づいて、正しく時代を読み、主の再臨に備え、最も大切な福音宣教の業に励む者でありたいと思います。なぜなら、そこにしか本当の解決の道はないからです。

 

 

今日の一言: 聖書を基にして正しい判断をしよう

 

 

鶴田健次



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2021.10.10 01:03 | 城壁の見張り人




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トランプ弾劾から見えて来るもの



米下院、トランプ氏を弾劾訴追 史上初の2回目

 【ワシントン=中村亮】 米下院本会議は13日、連邦議会議事堂の占拠事件を扇動したとして、トランプ大統領を弾劾訴追する決議案を可決した。2019年12月に続く弾劾訴追で、トランプ氏は2回の弾劾訴追を受けた史上初の大統領となった。次の焦点は上院の弾劾裁判に移るが、開催は20日の新政権発足後になりそうだ。

 決議案は弾劾条項に「反乱の扇動」をあげた。「トランプ氏は議会での非合法行為を促す発言を意図的に行った」と断じ、6日の議会占拠事件に関与したと結論づけた。事件は民主党のバイデン次期大統領の選出手続き中に起きており、「民主的システムの正当性を脅かした」「平和的な政権移行を妨害した」などとトランプ氏を批判した。


上記は、2021年1月14日の日本経済新聞の記事である。日本の他の新聞もほとんど同じ内容の記事を掲載している。それは、それらの記事がすべてアメリカの主流メディアのコピーだからだ。それに対して、アメリカの保守系メディアはまったく別の見解を述べている。何度も繰り返し言い続けてきたことであるが、これらのどの記事を読むかによって読者の立場も大きく変わってくる。


主流メディアは、1月6日にトランプ支持者たちが議事堂に乱入したのは米政府を暴力によって転覆しようとする試みであり、それを扇動した罪でトランプは弾劾されているとしている。一方、保守系メディアは、トランプ支持者たちは、政府転覆のためではなく、民主党の選挙不正に対する抗議行動としてデモ行進をしていたのだとしている。決して計画して議事堂に突入したのではない。議事堂の前で抗議していたら、ワシントンDC警察の警備がとても甘く、すでに群衆の中に紛れ込んでいた民主党左派のAntifaやBLMなど暴力集団の先導で簡単に議事堂に入れてしまい、結果的に突入した形になってしまった。BLMなどのメンバーの顔は顔認証システムで確認済みである。


また、州兵が事前にワシントンDCの警察に警備の協力を申し出たが、DCの警察側はそれを断り、警備を甘いままにした。それは何故だろうか。DC警察は、DC市長など民主党側の意を受け、意図的に甘い警備をしてトランプ支持者たちの一部を議事堂に入れさせ、民主党側がトランプ支持者をテロリストと決めつけられるように計画したのではないかとの憶測が飛び交っている。


それに加えて、議事堂内に突入したタイミングであるが、それははからずもテキサスの共和党上院議員テッド・クルーズの異議申し立ての時だった。トランプ陣営は、主流メディアが報道しないために今回の民主党の選挙不正を知らないアメリカ国民に、一流の弁論家であるテッド・クルーズを通してその事実を説明する最良の機会を奪われてしまうことになった。


民主党のナンシー・ペロシ下院議長は、トランプ大統領が支持者を煽って暴動を起こしたという理由でトランプ大統領を弾劾しようとしているが、上述のごとく、事実は違うのである。この件については、しっかりと調査もしていないし、公聴会も開いていない。すでに議会乱入者たちを逮捕したらしいが、彼らがなぜ暴動を起こしたのか、その動機についての調査結果もまだ出ていない。


 2016年の大統領選挙でトランプ大統領は6000万票の投票を獲得し、また2020年の選挙では7400万票を獲得した。一方、バイデンは8000万票ということになっているが、実際のところ、もしドミニオンによる大量票の盗みや、真夜中の数十万票の偽造票の追加詐欺、またその他の数々の不正がなければ、トランプがバイデンを遥かに引き離し、NY以外の49州において勝利を収めていたと言われている。


 このように多くの支持を得ているトランプ大統領を僅か1日か2日で確かな証拠もなく弾劾するということは、トランプに投票した少なくとも7400万人のアメリカ国民に対するあまりにも軽率な行動だと思う。


 アメリカの歴史上、過去に3名の大統領が弾劾を受けているが、このように弾劾が少ないのはアメリカの大統領を弾劾するためのルールが厳しく設定されているからだ。その理由は、アメリカの大統領はアメリカ国民が選んだ大統領であり、数千万人のアメリカ国民が選んだ大統領を弾劾する場合、その大統領を選んだ国民に対し論理的かつ正当な説明責任を果たさなければならないからである。そのために十分な調査をし、何度も公聴会を開くことで下院での弾劾プロセスを進め、上院でも同じく調査と確認をした後に決議をすべきなのだ。


 ところが今回は、下院でわずか2日で何の調査もなく弾劾のプロセスを終わらせたのである。しかし、それよりも何よりも、もし保守系メディアの見解が正しければ、犯罪者が被害者を弾劾しようとしている今回の出来事は、アメリカの歴史に残る恥と言わざるを得ない。にも拘らず民主党がこのような手段を取った裏には、アメリカの憲法第14修正案を起用してトランプ大統領が今後アメリカの大統領になることを阻止する狙いがあったとしか考えられない。民主党を支配する勢力は何としてでもトランプを大統領にさせたくないのだ。


1月20日の大統領就任式に向けてワシントンDCにアメリカの州兵を増員することが決まった。最終的に合計2万人の州兵がワシントンDCで警備活動を行うことになった。もしこれがバイデンの大統領就任式のためであれば、今回の選挙がいかに異常な選挙であったかということだ。なぜなら、ここまでの軍隊に守られなければ就任式を行えないということは、アメリカのような民主国家ではあり得ないことだからである。


今回の選挙で数多くの不正があったことについて民主党はたくさんの指摘を受けてきた。しかし彼らは一度も真正面から対応して来なかった。ここまで不正を指摘されたのであるから、もし潔白であれば堂々とその潔白を証明すればよいものを、彼らは徹底的に不正に関する指摘を無視してきた。また1000人以上の証人たちが宣誓供述書を携えて自分たちが目撃した選挙不正を証言しているのに、その事実関係を調査もせず、「確かな証拠がない」と言って追及をかわし、最高裁判所までが責任逃れをしているのである。


果たしてバイデン支持者たちは、この事実をどう見るのだろうか。数えきれないほどの不正の証拠を無視し、真実から逃げ続けるバイデン政権に対し、また不正の事実をひた隠しにし続ける主流メディア、さらにトランプ陣営からの情報の発信をことごとく遮断するビッグテック、この明らかな言論の自由を奪う憲法違反に対し、バイデン支持者たちはどのような論理的な正当性を主張するのだろうか。


すっきりした形で大統領選に決着をつけるには、誰もが判るように公平でオープンな投票と開票をすることである。それをアメリカ国民は望んでいる。なぜそれにバイデン政権は同意しないのだろうか。バイデン支持者たちはこの事に対し、どんな正当性を主張するのだろうか。


オリンピックの金メダリストがドーピング違反をしたことが分かったらどうなるか。もちろん失格だ。もう終わったことだからそのままでいいということにはならない。ましてや、選挙不正を知っているアメリカ国民が、票を盗んで大統領になった者を大統領として認めることは絶対にできないと思う。



鶴田健次



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2021.01.16 08:18 | 城壁の見張り人

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米大統領選に対する三つの視点

 

  今回のアメリカの大統領選挙はアメリカの将来を決める大統領選挙であるだけでなく世界の将来をも決める大統領選挙である。また中国共産党が今回の米大統領選挙を盗もうとしていることは重大な問題である。グローバリストたちが世界のグローバル化を推し進め、中国共産党が世界各地で共産主義をばらまく中、グローバリストまた中国共産党と真正面から戦ってきたのはトランプ大統領だけである。そして、その戦いにおいてグローバリストと中国共産党に支配される主流メディアは徹底的にトランプを叩き、偽情報をまき散らしているというのが実態である。

 

 ここまで露骨に主流メディアが情報操作をしている中、日本においても、少しずつそのメディアの嘘に気づく人々が増えてきた。そして、いつまでも傍観者でいるのではなく、もっと自分たちも政治に関わる責任があることに目覚め、自分で真実を調べようとする人々が起こされてきたことは非常に喜ばしいことである。

 

ところで、今回のアメリカ大統領選挙に対する人々の反応を見ると、三つの違った視点があるように思う。まず第一の視点は、今回の大統領選挙では不正など起きていないというものだ。時どき共和党の中に不正があったと騒ぐ人たちがいるが、それは証拠もない単なる言いがかりである。このように思っている人は、いつも主流メディアばかり見ている人である。彼らはメディアの報道は正しいと信じ込んでいるので、メディアの言うことをそのまま鵜呑みにしてしまうのである。

 

 第二の視点は、今回の大統領選挙はいつもの大統領選挙と何も変わらないというものだ。たとえ多少の不正があったとしても、それはいつものことで、それで大勢が変わるわけでもない。また4年後には新しい大統領が選ばれ、こうやって政権が維持されていくのだと考えている。この視点に立つ人も主流メディアしか見ない人で、今回の大統領選挙が、アメリカ建国以来初めての尋常でない特別な意味を持つ大統領選挙であるという認識は全くない。

 

 第三の視点は、今回の大統領選挙は明らかに不正があり、しかもその不正は単なる不正ではなく建国以来の大規模で組織的なクーデターであるというもの。またこの大統領選挙は、単なる共和党と民主党の戦いではなく、共産主義と民主主義の戦い、邪悪と善の戦いであるという視点だ。このような視点は、主流メディアだけを情報源としている人からは絶対に生まれて来ない。保守派メディアの中でもスポンサーである大企業に左右されず真実を伝えるメディアを情報源としている人からのみ生まれる視点である。

 

さらにまた、これにクリスチャンとしての視点を加えるなら、今回の大統領選挙は、悪魔に属する者たちと神に属する者たちの戦いであるという視点である。この視点は、主流メディアと保守派メディアの両方から情報を得、さらにその両方を見比べながら聖書の終末預言に照らし合わせ、特に世界最後の文明である大バビロンの本質を考慮しなければ見分けられないであろう実態である。

 

主流メディアは真実を報道しない。特に今回の大統領選においてはそうである。なぜなら、今回の大統領選は、長きに渡るグローバリスト達の計画が、また中国共産党によるアメリカの共産化計画が次の段階に進むためには、それを邪魔するトランプ大統領の再選を阻止し、彼らの操り人形であるバイデンを大統領にしなければならないからだ。そのために彼らは長い時間をかけて準備し、民主党の首脳陣たち、共和党議員の一部、FBI長官やCIA長官や裁判官、その他多くの政治家たちの魂を賄賂とハニートラップと脅しによって盗み、また主流メディア、主流SNS、巨大IT企業を買収し、万全の態勢で大統領選に臨んだのである。

 

コロナ過の中、トランプ大統領は精力的に選挙活動に明け暮れた一方、バイデン陣営がほとんど選挙活動をしなかったのは、最初から何もしないでも勝つ予定だったからである。なぜ最初から何もしないで勝てるのか。それは不正によって勝利を盗むことを決めていたからである。だから、怪しまれないように選挙前からメディアを通してバイデン有利という嘘の支持率を流し続け、計画どおり不正によって勝利し、辻褄が合うようにしたのである。

 

ところが、激戦州において、トランプ大統領の優勢が予想以上に大きく、そのままでは激戦州全州でトランプ大統領の勝利が決まってしまうという時に、彼らは突然真夜中に開票をストップし、秘密裏に不自然な方法で大量の不正票をバイデンに入れ、数時間後に開票が再開されたら、いつの間にか激戦州のほとんどでバイデンが逆転していたという珍事が起こったのである。

 

そこで、トランプ陣営はその不自然な逆転劇を見逃さず、徹底的に捜査をし、最終的に1000人以上の不正選挙の目撃者による有り余るほどの証言によって不正が明らかにされたのである。ところが、主流メディアはその事実を隠蔽し、バイデンの勝利を宣言し、不正選挙の結果を認めないトランプ大統領に対しては、「負けを認めようとしないトランプは見苦しい」などと非難し、多くの人々に同じ思いを植え付けたのである。

 

このことから分かる一つの事は、人々は主流メディアにコントロールされているということである。どんな事も、事実かどうかは関係なく、メディアが伝えることを人々は知り、メディアが伝えないことは何も知らないということである。


このような実態をあなたはどう思うだろうか。いつまでも対岸の火事として眺めていて良いのだろうか。

 

 

鶴田健次

 

 

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2020.12.30 02:40 | 城壁の見張り人

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米大統領選はまだ終わっていない

 


 トランプ大統領は1212日午前中、飛行機からワシントンDCの路上で大統領選の不正行為に抗議する数十万人のトランプ支持者達の集会を見た後、午後ニューヨークのウエストポイント陸軍士官学校で行われた121回目のアメリカンフットボールの陸海軍対抗戦に出席した。大統領は若い兵士たちから会場で割れるような拍手と歓声で迎えられた。あるネットユーザーは、「人々が拍手とUSAと叫ぶシーンはセンセーショナルであった。大統領は米軍の司令官たちにこれまでに見た中で最も温かい歓迎を受けた」と書いた。パンデミックのために試合を観戦する学生が9000人だけで、しかもフィールドは霧に包まれていたにも拘わらず大歓声が巻き起こっていた。別のネットユーザーは、ウエストポイントの学生がトランプ大統領を歓迎するシーンを見た後、次のように書いている。「軍人が我が国の大統領をこれほど歓迎するのを聞いたことがない。通常は拍手だけだが、このような歓声やUSAを叫ぶのはなかった。」

 

アメリカのために生涯を捧げた米国屈指のエリートたちは、なぜトランプ大統領をこのように熱狂的に歓迎したのだろうか。それはアメリカを愛する彼らが、建国以来の危機に立たされているアメリカを救えるのはトランプ大統領以外にいないことを知っているからだ。アメリカが今、そこまでの危機に立たされていることを知らない人々があまりにも多い。

 

ところで、主流メディアはまたもやバイデン候補勝利確定という早まった報道をしているが、まだ米大統領選は終わっていない。このように言うとアメリカの主流メディアだけを情報源としている人、あるいはその翻訳版である日本のマスコミだけを情報源としている人は、「おかしな事をいう人だ・・・」といぶかるかも知れない。また、牧師は聖書の話をしていればいいのであって、政治に首を突っ込むべきではないという人もいる。しかし、聖書を本当に知る人は、聖書と政治が切り離せない関係にあり、何よりも理想的な国家は聖書の神を土台とするところにこそ建て上げられるものだということに同意するはずだ。

 

さて、1214日に選挙人団の投票が行われたが、それに先立つ11日に連邦最高裁は4つの激戦州に対するテキサス州の訴訟を受理することを却下した。この裁決はトランプ陣営を非常に失望させた。それに対して、バイデン候補をはじめとする左派勢力は喜び合い、左派メディアもトランプ大統領にはもう挽回する力がないという流れを作ろうとしている。

 

 1214日の選挙人団投票が終わり、米議会は来年16日に合同会議を開いて各州から提出された選挙人団投票の結果を算出することになる。実際、この投票結果はバイデンが306票で既に勝利を手に入れた形になってはいるが、16日の合同会議の間、もし議員の中に選挙結果に問題があると思う者があれば、それらの州の選挙人団の投票結果の受け入れを拒否することができ、270票を獲得した候補者がいなければ下院による大統領選が行われることになる。

 

 連邦最高裁がテキサス州の訴訟を却下した後、トランプ大統領は12日、最高裁がテキサス州の訴訟を却下した件に対して、「我々はすでに選挙の不正行為を証明したが最高裁を含めどの裁判官も勇気を持っていない。これに対して私はとても残念に思う。最高裁がやったことは、ただ我々には資格がないと言っただけだ。つまり彼らは実際にアメリカの大統領やテキサス州とその他の州に資格がないと言っているのだ」と言った。 

 

 最高裁が4つの激戦州を相手に起こしたテキサス州の訴訟を却下したが、トランプ大統領は、「まだ終わったわけではない。私たちは引き続き前に進む。私たちには大量の地元の案件がある」と強調した。現在、トランプ大統領にとって、確かに残された時間はあまり多くない。トランプ大統領は七転八起しているようであるが、実は大統領にはまだ奥の手が残っている。

 

トランプ大統領が司法ルートを通じて選挙での違憲行為を是正できればベストだが、司法プロセスが上手くいかない場合、七転八起はちょうど憲法を守るために戒厳令などを発令する際のクッションになると考えられる。つまり、トランプ大統領の失敗の一歩一歩は憲法を守るために非常手段を使うための法的根拠を敷いているのだ。もしトランプ大統領が今軍隊を使ったら法的根拠が足りない。もちろん大統領は今すぐ戒厳令を発令することが可能であるが、法的根拠がまだ不足している。アメリカが絶体絶命の窮地に陥るところまで迫られた時、トランプ大統領は憲法を守るためにもはや他の方法がないため、この方法を使うしかなく、これは憲法を守るための唯一の方法であるということで、トランプ大統領の全ての行動は非常に合法的なものになる。その意味において、トランプ大統領に不利なニュースは実際すべていいニュースなのだ。なぜなら彼の如何なる失敗も彼が憲法を守るために非常手段を使うための法的基礎を敷いているからだ。

 

 トランプ陣営は各州で公聴会を開き、大量の不正を暴露した証言をしたが、あらゆるレベルの政府と司法はそれを無視し、訴訟は最高裁へと進んだが、それらの裁判官はあえて4つの激戦州が違憲かどうかを語る勇気がなく、「資格がない」として訴訟を却下した。実際これこそ裁判官が憲法を守る職責を放棄したことになる。そのため1212日の大型デモ行進で選挙の盗用に抗議し、トランプ大統領を支持するためにたくさんの米国市民が立ち上がったのだ。

 

すべての法的手続きが終わった後、結果が見えなければ、トランプ大統領は躊躇なく戒厳令を発令すると考えられる。司法選が繰り広げられる中、トランプ大統領は至る所で妨害されているが、少しも動揺しておらず、戦いに挑む前から既に勝算があるかのようだ。きっとそれはこの奥の手があるからだと思う。

 

リンウッド弁護士はツイートの中で、「アメリカの愛国者は準備しなさい。これから数日の間にあっという間に事が展開される。トランプ氏の発言に耳を傾けて欲しい」と語った。

 

 

鶴田健次


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2020.12.16 22:37 | 城壁の見張り人

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戒厳令?


 米大統領選挙は、民主党による大規模な不正が多くの動かせない証拠と共にさらに明らかになってきた。ところが、主流メディアは相変わらず、「選挙不正の明確な証拠がない」「負けを認めようとしないトランプは往生際が悪い」の一点張りだ。そればかりか、ウィリアム・バー司法長官は、12月1日、「これまでのところ、不正があったことを証明するものは何も見つかっていない」と公言した。なんということか。


 数百人もの選挙開票作業員や郵便局員たちが宣誓供述書に署名し、仕事を失う覚悟で、また数々の嫌がらせを受けながら、なおも自分たちが実際に目撃した不正を証言しているにもかかわらず、彼らの証言を信じようとしないのはどんな正当な理由があるのだろうか。また、宣誓供述書に署名するということは、もし自分の証言に偽りがあれば刑務所行きになっても構わないという覚悟の表明なのだ。そこまでして不正選挙という国家の堕落を防ぐために真実を語る決心をした大勢の愛国者たちの証言を信じようとしないのは何という非合理かつ悲しむべきことだろうか。


 それにしても、ここまで堂々と手段を選ばぬ方法で不正を行なうとは何と大胆不敵なことか。今回の事で判った一つの事は、たとえ100%確かな証拠がある悪事でも、主流メディアが一斉に口を閉ざせば、ほとんどの人の耳に入らないということ。また、たとえ悪質な作り話でも、それをまことしやかにメディアが報道すれば、ほとんどの人がそれを信じてしまうということだ。それが今回のような世界の超大国アメリカの大統領選で、しかも建国以来の大規模で組織的かつ悪質な不正だとすれば、それはまさに「流血なきクーデター」と言うべきだ。


 12月1日、トランプ陣営のリンカーン・ウッド弁護士は、アメリカが「内戦に向かっている」とツイッターに投稿した。ウッド弁護士は、トランプ大統領に対し、選挙をやり直すために戒厳令(martial law)を宣言するよう呼びかけた。ウッド氏は、「第3者側の悪人らが自分たちの利益のために戦争を引き起こした。われわれ国民の利益のためではない。中共は、われわれの自由を奪うために極悪な活動を主導している」と指摘した。


 同氏は以前にも、米国大統領選挙の投票不正について、「わが国は共産主義の中国と戦っている」とし、国民に対して、真の敵は中国共産党であることを認識するよう促した。同氏は、中国共産党は過去20年間、州政府や連邦政府の高官と政治家を多額の賄賂で誘惑し、脅迫の対象にしたと指摘した。中国共産党はドミニオン社の投票システムで米大統領選挙を操作したと同氏は主張した。敬虔なクリスチャンで、不正を嫌い、真実を追求することではアメリカを代表する敏腕弁護士の一人だ。そんな人物がこのような厳しい言葉で中共非難をするのは、それだけの証拠を掴んでいるからなのだ。


 ウッド弁護士は12月1日の投稿で、保守派の団体、We the People Convention(WTPC)のニュースリリースを転載した。このニュースリリースは、同団体が米紙ワシントン・タイムズに出した全面広告に関する内容だ。


 WTPCは同広告の中で、社会主義左派は4年間企ててきた「クーデター」を公然と起こし、正式に当選した大統領を罷免しようとした。「少なくとも半数のアメリカ人は、目撃証言、統計的かつ数学的な証拠などによって、この投票不正を受け入れることはできない」とした。


 また、同団体はトランプ大統領に対して、立法府や司法機関、議会などが憲法を守ることができなければ、選挙をやり直し、国民の選挙権を守るために「戒厳令を宣言するよう」求めた。同団体は、再投票を行う場合、電子投票ではなく、紙製の投票用紙だけを使うよう提案した。また、投票者について、登録した有権者のみに限定するよう求めた。集計の際、選挙の公平性を保つため、民主党と共和党の監視員の下で、本人の写真付き身分証明書を持つ有権者が投じた票を手作業で数えていくべきだと提言した。


 しかし現時点では、トランプ大統領は、今回の不正選挙に対し、最高裁において憲法が重んじられる決定がなされることを望んでいるようだ。



鶴田健次



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2020.12.05 03:44 | 城壁の見張り人

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