FC2ブログ

LVJCC Blog

ラスベガス日本人教会  砂漠の地ラスベガスから乾いた心に命の水を




115212_convert_20210116081705.jpg



トランプ弾劾から見えて来るもの



米下院、トランプ氏を弾劾訴追 史上初の2回目

 【ワシントン=中村亮】 米下院本会議は13日、連邦議会議事堂の占拠事件を扇動したとして、トランプ大統領を弾劾訴追する決議案を可決した。2019年12月に続く弾劾訴追で、トランプ氏は2回の弾劾訴追を受けた史上初の大統領となった。次の焦点は上院の弾劾裁判に移るが、開催は20日の新政権発足後になりそうだ。

 決議案は弾劾条項に「反乱の扇動」をあげた。「トランプ氏は議会での非合法行為を促す発言を意図的に行った」と断じ、6日の議会占拠事件に関与したと結論づけた。事件は民主党のバイデン次期大統領の選出手続き中に起きており、「民主的システムの正当性を脅かした」「平和的な政権移行を妨害した」などとトランプ氏を批判した。


上記は、2021年1月14日の日本経済新聞の記事である。日本の他の新聞もほとんど同じ内容の記事を掲載している。それは、それらの記事がすべてアメリカの主流メディアのコピーだからだ。それに対して、アメリカの保守系メディアはまったく別の見解を述べている。何度も繰り返し言い続けてきたことであるが、これらのどの記事を読むかによって読者の立場も大きく変わってくる。


主流メディアは、1月6日にトランプ支持者たちが議事堂に乱入したのは米政府を暴力によって転覆しようとする試みであり、それを扇動した罪でトランプは弾劾されているとしている。一方、保守系メディアは、トランプ支持者たちは、政府転覆のためではなく、民主党の選挙不正に対する抗議行動としてデモ行進をしていたのだとしている。決して計画して議事堂に突入したのではない。議事堂の前で抗議していたら、ワシントンDC警察の警備がとても甘く、すでに群衆の中に紛れ込んでいた民主党左派のAntifaやBLMなど暴力集団の先導で簡単に議事堂に入れてしまい、結果的に突入した形になってしまった。BLMなどのメンバーの顔は顔認証システムで確認済みである。


また、州兵が事前にワシントンDCの警察に警備の協力を申し出たが、DCの警察側はそれを断り、警備を甘いままにした。それは何故だろうか。DC警察は、DC市長など民主党側の意を受け、意図的に甘い警備をしてトランプ支持者たちの一部を議事堂に入れさせ、民主党側がトランプ支持者をテロリストと決めつけられるように計画したのではないかとの憶測が飛び交っている。


それに加えて、議事堂内に突入したタイミングであるが、それははからずもテキサスの共和党上院議員テッド・クルーズの異議申し立ての時だった。トランプ陣営は、主流メディアが報道しないために今回の民主党の選挙不正を知らないアメリカ国民に、一流の弁論家であるテッド・クルーズを通してその事実を説明する最良の機会を奪われてしまうことになった。


民主党のナンシー・ペロシ下院議長は、トランプ大統領が支持者を煽って暴動を起こしたという理由でトランプ大統領を弾劾しようとしているが、上述のごとく、事実は違うのである。この件については、しっかりと調査もしていないし、公聴会も開いていない。すでに議会乱入者たちを逮捕したらしいが、彼らがなぜ暴動を起こしたのか、その動機についての調査結果もまだ出ていない。


 2016年の大統領選挙でトランプ大統領は6000万票の投票を獲得し、また2020年の選挙では7400万票を獲得した。一方、バイデンは8000万票ということになっているが、実際のところ、もしドミニオンによる大量票の盗みや、真夜中の数十万票の偽造票の追加詐欺、またその他の数々の不正がなければ、トランプがバイデンを遥かに引き離し、NY以外の49州において勝利を収めていたと言われている。


 このように多くの支持を得ているトランプ大統領を僅か1日か2日で確かな証拠もなく弾劾するということは、トランプに投票した少なくとも7400万人のアメリカ国民に対するあまりにも軽率な行動だと思う。


 アメリカの歴史上、過去に3名の大統領が弾劾を受けているが、このように弾劾が少ないのはアメリカの大統領を弾劾するためのルールが厳しく設定されているからだ。その理由は、アメリカの大統領はアメリカ国民が選んだ大統領であり、数千万人のアメリカ国民が選んだ大統領を弾劾する場合、その大統領を選んだ国民に対し論理的かつ正当な説明責任を果たさなければならないからである。そのために十分な調査をし、何度も公聴会を開くことで下院での弾劾プロセスを進め、上院でも同じく調査と確認をした後に決議をすべきなのだ。


 ところが今回は、下院でわずか2日で何の調査もなく弾劾のプロセスを終わらせたのである。しかし、それよりも何よりも、もし保守系メディアの見解が正しければ、犯罪者が被害者を弾劾しようとしている今回の出来事は、アメリカの歴史に残る恥と言わざるを得ない。にも拘らず民主党がこのような手段を取った裏には、アメリカの憲法第14修正案を起用してトランプ大統領が今後アメリカの大統領になることを阻止する狙いがあったとしか考えられない。民主党を支配する勢力は何としてでもトランプを大統領にさせたくないのだ。


1月20日の大統領就任式に向けてワシントンDCにアメリカの州兵を増員することが決まった。最終的に合計2万人の州兵がワシントンDCで警備活動を行うことになった。もしこれがバイデンの大統領就任式のためであれば、今回の選挙がいかに異常な選挙であったかということだ。なぜなら、ここまでの軍隊に守られなければ就任式を行えないということは、アメリカのような民主国家ではあり得ないことだからである。


今回の選挙で数多くの不正があったことについて民主党はたくさんの指摘を受けてきた。しかし彼らは一度も真正面から対応して来なかった。ここまで不正を指摘されたのであるから、もし潔白であれば堂々とその潔白を証明すればよいものを、彼らは徹底的に不正に関する指摘を無視してきた。また1000人以上の証人たちが宣誓供述書を携えて自分たちが目撃した選挙不正を証言しているのに、その事実関係を調査もせず、「確かな証拠がない」と言って追及をかわし、最高裁判所までが責任逃れをしているのである。


果たしてバイデン支持者たちは、この事実をどう見るのだろうか。数えきれないほどの不正の証拠を無視し、真実から逃げ続けるバイデン政権に対し、また不正の事実をひた隠しにし続ける主流メディア、さらにトランプ陣営からの情報の発信をことごとく遮断するビッグテック、この明らかな言論の自由を奪う憲法違反に対し、バイデン支持者たちはどのような論理的な正当性を主張するのだろうか。


すっきりした形で大統領選に決着をつけるには、誰もが判るように公平でオープンな投票と開票をすることである。それをアメリカ国民は望んでいる。なぜそれにバイデン政権は同意しないのだろうか。バイデン支持者たちはこの事に対し、どんな正当性を主張するのだろうか。


オリンピックの金メダリストがドーピング違反をしたことが分かったらどうなるか。もちろん失格だ。もう終わったことだからそのままでいいということにはならない。ましてや、選挙不正を知っているアメリカ国民が、票を盗んで大統領になった者を大統領として認めることは絶対にできないと思う。



鶴田健次



下記のアイコンのクリックで応援を願いいたします!またFacebookをご利用の方は、「いいね」と「シェア」のクリックをしていただくと、多くの方々にも、教会ブログをお楽しみいただける機会になるかと思いますので、よろしければ、ご協力をお願いいたします。

✨👇✨✨👇✨✨👇✨✨👇✨✨

2021.01.16 08:18 | 城壁の見張り人

12292020.jpg 

   

米大統領選に対する三つの視点

 

  今回のアメリカの大統領選挙はアメリカの将来を決める大統領選挙であるだけでなく世界の将来をも決める大統領選挙である。また中国共産党が今回の米大統領選挙を盗もうとしていることは重大な問題である。グローバリストたちが世界のグローバル化を推し進め、中国共産党が世界各地で共産主義をばらまく中、グローバリストまた中国共産党と真正面から戦ってきたのはトランプ大統領だけである。そして、その戦いにおいてグローバリストと中国共産党に支配される主流メディアは徹底的にトランプを叩き、偽情報をまき散らしているというのが実態である。

 

 ここまで露骨に主流メディアが情報操作をしている中、日本においても、少しずつそのメディアの嘘に気づく人々が増えてきた。そして、いつまでも傍観者でいるのではなく、もっと自分たちも政治に関わる責任があることに目覚め、自分で真実を調べようとする人々が起こされてきたことは非常に喜ばしいことである。

 

ところで、今回のアメリカ大統領選挙に対する人々の反応を見ると、三つの違った視点があるように思う。まず第一の視点は、今回の大統領選挙では不正など起きていないというものだ。時どき共和党の中に不正があったと騒ぐ人たちがいるが、それは証拠もない単なる言いがかりである。このように思っている人は、いつも主流メディアばかり見ている人である。彼らはメディアの報道は正しいと信じ込んでいるので、メディアの言うことをそのまま鵜呑みにしてしまうのである。

 

 第二の視点は、今回の大統領選挙はいつもの大統領選挙と何も変わらないというものだ。たとえ多少の不正があったとしても、それはいつものことで、それで大勢が変わるわけでもない。また4年後には新しい大統領が選ばれ、こうやって政権が維持されていくのだと考えている。この視点に立つ人も主流メディアしか見ない人で、今回の大統領選挙が、アメリカ建国以来初めての尋常でない特別な意味を持つ大統領選挙であるという認識は全くない。

 

 第三の視点は、今回の大統領選挙は明らかに不正があり、しかもその不正は単なる不正ではなく建国以来の大規模で組織的なクーデターであるというもの。またこの大統領選挙は、単なる共和党と民主党の戦いではなく、共産主義と民主主義の戦い、邪悪と善の戦いであるという視点だ。このような視点は、主流メディアだけを情報源としている人からは絶対に生まれて来ない。保守派メディアの中でもスポンサーである大企業に左右されず真実を伝えるメディアを情報源としている人からのみ生まれる視点である。

 

さらにまた、これにクリスチャンとしての視点を加えるなら、今回の大統領選挙は、悪魔に属する者たちと神に属する者たちの戦いであるという視点である。この視点は、主流メディアと保守派メディアの両方から情報を得、さらにその両方を見比べながら聖書の終末預言に照らし合わせ、特に世界最後の文明である大バビロンの本質を考慮しなければ見分けられないであろう実態である。

 

主流メディアは真実を報道しない。特に今回の大統領選においてはそうである。なぜなら、今回の大統領選は、長きに渡るグローバリスト達の計画が、また中国共産党によるアメリカの共産化計画が次の段階に進むためには、それを邪魔するトランプ大統領の再選を阻止し、彼らの操り人形であるバイデンを大統領にしなければならないからだ。そのために彼らは長い時間をかけて準備し、民主党の首脳陣たち、共和党議員の一部、FBI長官やCIA長官や裁判官、その他多くの政治家たちの魂を賄賂とハニートラップと脅しによって盗み、また主流メディア、主流SNS、巨大IT企業を買収し、万全の態勢で大統領選に臨んだのである。

 

コロナ過の中、トランプ大統領は精力的に選挙活動に明け暮れた一方、バイデン陣営がほとんど選挙活動をしなかったのは、最初から何もしないでも勝つ予定だったからである。なぜ最初から何もしないで勝てるのか。それは不正によって勝利を盗むことを決めていたからである。だから、怪しまれないように選挙前からメディアを通してバイデン有利という嘘の支持率を流し続け、計画どおり不正によって勝利し、辻褄が合うようにしたのである。

 

ところが、激戦州において、トランプ大統領の優勢が予想以上に大きく、そのままでは激戦州全州でトランプ大統領の勝利が決まってしまうという時に、彼らは突然真夜中に開票をストップし、秘密裏に不自然な方法で大量の不正票をバイデンに入れ、数時間後に開票が再開されたら、いつの間にか激戦州のほとんどでバイデンが逆転していたという珍事が起こったのである。

 

そこで、トランプ陣営はその不自然な逆転劇を見逃さず、徹底的に捜査をし、最終的に1000人以上の不正選挙の目撃者による有り余るほどの証言によって不正が明らかにされたのである。ところが、主流メディアはその事実を隠蔽し、バイデンの勝利を宣言し、不正選挙の結果を認めないトランプ大統領に対しては、「負けを認めようとしないトランプは見苦しい」などと非難し、多くの人々に同じ思いを植え付けたのである。

 

このことから分かる一つの事は、人々は主流メディアにコントロールされているということである。どんな事も、事実かどうかは関係なく、メディアが伝えることを人々は知り、メディアが伝えないことは何も知らないということである。


このような実態をあなたはどう思うだろうか。いつまでも対岸の火事として眺めていて良いのだろうか。

 

 

鶴田健次

 

 

 下記のアイコンのクリックで応援を願いいたします!またFacebookをご利用の方は、「いいね」と「シェア」のクリックをしていただくと、多くの方々にも、教会ブログをお楽しみいただける機会になるかと思いますので、よろしければ、ご協力をお願いいたします。

✨👇✨✨👇✨✨👇✨✨👇✨✨

 

2020.12.30 02:40 | 城壁の見張り人

12162020.jpg 

  

米大統領選はまだ終わっていない

 


 トランプ大統領は1212日午前中、飛行機からワシントンDCの路上で大統領選の不正行為に抗議する数十万人のトランプ支持者達の集会を見た後、午後ニューヨークのウエストポイント陸軍士官学校で行われた121回目のアメリカンフットボールの陸海軍対抗戦に出席した。大統領は若い兵士たちから会場で割れるような拍手と歓声で迎えられた。あるネットユーザーは、「人々が拍手とUSAと叫ぶシーンはセンセーショナルであった。大統領は米軍の司令官たちにこれまでに見た中で最も温かい歓迎を受けた」と書いた。パンデミックのために試合を観戦する学生が9000人だけで、しかもフィールドは霧に包まれていたにも拘わらず大歓声が巻き起こっていた。別のネットユーザーは、ウエストポイントの学生がトランプ大統領を歓迎するシーンを見た後、次のように書いている。「軍人が我が国の大統領をこれほど歓迎するのを聞いたことがない。通常は拍手だけだが、このような歓声やUSAを叫ぶのはなかった。」

 

アメリカのために生涯を捧げた米国屈指のエリートたちは、なぜトランプ大統領をこのように熱狂的に歓迎したのだろうか。それはアメリカを愛する彼らが、建国以来の危機に立たされているアメリカを救えるのはトランプ大統領以外にいないことを知っているからだ。アメリカが今、そこまでの危機に立たされていることを知らない人々があまりにも多い。

 

ところで、主流メディアはまたもやバイデン候補勝利確定という早まった報道をしているが、まだ米大統領選は終わっていない。このように言うとアメリカの主流メディアだけを情報源としている人、あるいはその翻訳版である日本のマスコミだけを情報源としている人は、「おかしな事をいう人だ・・・」といぶかるかも知れない。また、牧師は聖書の話をしていればいいのであって、政治に首を突っ込むべきではないという人もいる。しかし、聖書を本当に知る人は、聖書と政治が切り離せない関係にあり、何よりも理想的な国家は聖書の神を土台とするところにこそ建て上げられるものだということに同意するはずだ。

 

さて、1214日に選挙人団の投票が行われたが、それに先立つ11日に連邦最高裁は4つの激戦州に対するテキサス州の訴訟を受理することを却下した。この裁決はトランプ陣営を非常に失望させた。それに対して、バイデン候補をはじめとする左派勢力は喜び合い、左派メディアもトランプ大統領にはもう挽回する力がないという流れを作ろうとしている。

 

 1214日の選挙人団投票が終わり、米議会は来年16日に合同会議を開いて各州から提出された選挙人団投票の結果を算出することになる。実際、この投票結果はバイデンが306票で既に勝利を手に入れた形になってはいるが、16日の合同会議の間、もし議員の中に選挙結果に問題があると思う者があれば、それらの州の選挙人団の投票結果の受け入れを拒否することができ、270票を獲得した候補者がいなければ下院による大統領選が行われることになる。

 

 連邦最高裁がテキサス州の訴訟を却下した後、トランプ大統領は12日、最高裁がテキサス州の訴訟を却下した件に対して、「我々はすでに選挙の不正行為を証明したが最高裁を含めどの裁判官も勇気を持っていない。これに対して私はとても残念に思う。最高裁がやったことは、ただ我々には資格がないと言っただけだ。つまり彼らは実際にアメリカの大統領やテキサス州とその他の州に資格がないと言っているのだ」と言った。 

 

 最高裁が4つの激戦州を相手に起こしたテキサス州の訴訟を却下したが、トランプ大統領は、「まだ終わったわけではない。私たちは引き続き前に進む。私たちには大量の地元の案件がある」と強調した。現在、トランプ大統領にとって、確かに残された時間はあまり多くない。トランプ大統領は七転八起しているようであるが、実は大統領にはまだ奥の手が残っている。

 

トランプ大統領が司法ルートを通じて選挙での違憲行為を是正できればベストだが、司法プロセスが上手くいかない場合、七転八起はちょうど憲法を守るために戒厳令などを発令する際のクッションになると考えられる。つまり、トランプ大統領の失敗の一歩一歩は憲法を守るために非常手段を使うための法的根拠を敷いているのだ。もしトランプ大統領が今軍隊を使ったら法的根拠が足りない。もちろん大統領は今すぐ戒厳令を発令することが可能であるが、法的根拠がまだ不足している。アメリカが絶体絶命の窮地に陥るところまで迫られた時、トランプ大統領は憲法を守るためにもはや他の方法がないため、この方法を使うしかなく、これは憲法を守るための唯一の方法であるということで、トランプ大統領の全ての行動は非常に合法的なものになる。その意味において、トランプ大統領に不利なニュースは実際すべていいニュースなのだ。なぜなら彼の如何なる失敗も彼が憲法を守るために非常手段を使うための法的基礎を敷いているからだ。

 

 トランプ陣営は各州で公聴会を開き、大量の不正を暴露した証言をしたが、あらゆるレベルの政府と司法はそれを無視し、訴訟は最高裁へと進んだが、それらの裁判官はあえて4つの激戦州が違憲かどうかを語る勇気がなく、「資格がない」として訴訟を却下した。実際これこそ裁判官が憲法を守る職責を放棄したことになる。そのため1212日の大型デモ行進で選挙の盗用に抗議し、トランプ大統領を支持するためにたくさんの米国市民が立ち上がったのだ。

 

すべての法的手続きが終わった後、結果が見えなければ、トランプ大統領は躊躇なく戒厳令を発令すると考えられる。司法選が繰り広げられる中、トランプ大統領は至る所で妨害されているが、少しも動揺しておらず、戦いに挑む前から既に勝算があるかのようだ。きっとそれはこの奥の手があるからだと思う。

 

リンウッド弁護士はツイートの中で、「アメリカの愛国者は準備しなさい。これから数日の間にあっという間に事が展開される。トランプ氏の発言に耳を傾けて欲しい」と語った。

 

 

鶴田健次


 下記のアイコンのクリックで応援を願いいたします!またFacebookをご利用の方は、「いいね」と「シェア」のクリックをしていただくと、多くの方々にも、教会ブログをお楽しみいただける機会になるかと思いますので、よろしければ、ご協力をお願いいたします。

✨👇✨✨👇✨✨👇✨✨👇✨✨

2020.12.16 22:37 | 城壁の見張り人

12420_convert_20201205034517.png


戒厳令?


 米大統領選挙は、民主党による大規模な不正が多くの動かせない証拠と共にさらに明らかになってきた。ところが、主流メディアは相変わらず、「選挙不正の明確な証拠がない」「負けを認めようとしないトランプは往生際が悪い」の一点張りだ。そればかりか、ウィリアム・バー司法長官は、12月1日、「これまでのところ、不正があったことを証明するものは何も見つかっていない」と公言した。なんということか。


 数百人もの選挙開票作業員や郵便局員たちが宣誓供述書に署名し、仕事を失う覚悟で、また数々の嫌がらせを受けながら、なおも自分たちが実際に目撃した不正を証言しているにもかかわらず、彼らの証言を信じようとしないのはどんな正当な理由があるのだろうか。また、宣誓供述書に署名するということは、もし自分の証言に偽りがあれば刑務所行きになっても構わないという覚悟の表明なのだ。そこまでして不正選挙という国家の堕落を防ぐために真実を語る決心をした大勢の愛国者たちの証言を信じようとしないのは何という非合理かつ悲しむべきことだろうか。


 それにしても、ここまで堂々と手段を選ばぬ方法で不正を行なうとは何と大胆不敵なことか。今回の事で判った一つの事は、たとえ100%確かな証拠がある悪事でも、主流メディアが一斉に口を閉ざせば、ほとんどの人の耳に入らないということ。また、たとえ悪質な作り話でも、それをまことしやかにメディアが報道すれば、ほとんどの人がそれを信じてしまうということだ。それが今回のような世界の超大国アメリカの大統領選で、しかも建国以来の大規模で組織的かつ悪質な不正だとすれば、それはまさに「流血なきクーデター」と言うべきだ。


 12月1日、トランプ陣営のリンカーン・ウッド弁護士は、アメリカが「内戦に向かっている」とツイッターに投稿した。ウッド弁護士は、トランプ大統領に対し、選挙をやり直すために戒厳令(martial law)を宣言するよう呼びかけた。ウッド氏は、「第3者側の悪人らが自分たちの利益のために戦争を引き起こした。われわれ国民の利益のためではない。中共は、われわれの自由を奪うために極悪な活動を主導している」と指摘した。


 同氏は以前にも、米国大統領選挙の投票不正について、「わが国は共産主義の中国と戦っている」とし、国民に対して、真の敵は中国共産党であることを認識するよう促した。同氏は、中国共産党は過去20年間、州政府や連邦政府の高官と政治家を多額の賄賂で誘惑し、脅迫の対象にしたと指摘した。中国共産党はドミニオン社の投票システムで米大統領選挙を操作したと同氏は主張した。敬虔なクリスチャンで、不正を嫌い、真実を追求することではアメリカを代表する敏腕弁護士の一人だ。そんな人物がこのような厳しい言葉で中共非難をするのは、それだけの証拠を掴んでいるからなのだ。


 ウッド弁護士は12月1日の投稿で、保守派の団体、We the People Convention(WTPC)のニュースリリースを転載した。このニュースリリースは、同団体が米紙ワシントン・タイムズに出した全面広告に関する内容だ。


 WTPCは同広告の中で、社会主義左派は4年間企ててきた「クーデター」を公然と起こし、正式に当選した大統領を罷免しようとした。「少なくとも半数のアメリカ人は、目撃証言、統計的かつ数学的な証拠などによって、この投票不正を受け入れることはできない」とした。


 また、同団体はトランプ大統領に対して、立法府や司法機関、議会などが憲法を守ることができなければ、選挙をやり直し、国民の選挙権を守るために「戒厳令を宣言するよう」求めた。同団体は、再投票を行う場合、電子投票ではなく、紙製の投票用紙だけを使うよう提案した。また、投票者について、登録した有権者のみに限定するよう求めた。集計の際、選挙の公平性を保つため、民主党と共和党の監視員の下で、本人の写真付き身分証明書を持つ有権者が投じた票を手作業で数えていくべきだと提言した。


 しかし現時点では、トランプ大統領は、今回の不正選挙に対し、最高裁において憲法が重んじられる決定がなされることを望んでいるようだ。



鶴田健次



 下記のアイコンのクリックで応援を願いいたします!またFacebookをご利用の方は、「いいね」と「シェア」のクリックをしていただくと、多くの方々にも、教会ブログをお楽しみいただける機会になるかと思いますので、よろしければ、ご協力をお願いいたします。

✨👇✨✨👇✨✨👇✨✨👇✨✨



2020.12.05 03:44 | 城壁の見張り人

image001_202011210126296f1.jpg

ワシントンDC、トランプ大統領支持の大規模デモ


米大統領選は正義と邪悪、善と悪の戦い



 11月14日、首都ワシントンDCに50万人のトランプ大統領支持者たちが集結した。彼らは、バイデン民主党の数々の不正を知る人々で、公正を望み、不公正を嫌う善良な市民である。彼らはこんな不正がまかり通ることを絶対に許さない。


1776年、叡智あふれる米国の建国者たちは神への信仰を土台に、偉大なるアメリカ合衆国を建国した。それ以来、アメリカは瞬く間にあらゆる分野で世界の超大国となり、多くの自由主義諸国を率いてきた。そして、信仰を土台とするアメリカは、世界中に多くの宣教師を送ることで世界の福音化に多大なる貢献をし、またイスラエルを支援することで神の祝福を受けてきた。


 このようにアメリカが長きに渡り自由主義諸国を率いることができたのは、先哲たちが打ち建てた『独立宣言』や『人権法案』といった国家の根本的信念があったからである。つまり、それは「すべての人間は生まれながらにして平等であり、その創造主によって、生命、自由、および幸福の追求を含む不可侵の権利を与えられている」という信念である。人権はすべて神が人間に賦与されたもの、また人権を護ることも神から賦与された使命である。これこそアメリカが自由、民主そして繁栄を謳歌することができた所以である。


ところが、その後アメリカはグローバリズムとリベラリズムの影響で真の信仰を失い、伝統的なキリスト教精神を否定するようになった。かつての超大国アメリカは、プロテスタンティズム精神があってこそ成功していたのである。ところが、その精神を否定した途端、アメリカの資本主義は厳しいものとなり、先のオバマ政権がイスラエルを冷遇したことで、アメリカはさらに資本主義の悪循環に陥り、富の一局集中による貧富の差が拡大することとなった。これはアメリカの政治経済の流れを目に見えない霊的な領域から見た私の個人的見解である。


しかし4年前、天命に従ったトランプ大統領は、“Make America Great Again”(アメリカを再び偉大な国にする)の誓いを立て、「政府ではなく神を崇拝することがアメリカが偉大な国家たる所以である」と述べて立ち上がったのだ。


そして、それからの4年間、トランプ大統領は選挙公約のほとんどを成し遂げた。中国共産党に対しては強力な反撃を見せた。貿易戦では、長い間放置されていた米中の不平等貿易を阻止し、経済、科学研究、教育、軍事などの領域から中国共産党のスパイ活動に打撃を与えた。新疆ウイグル自治区、香港などの人権迫害に対し有効な制裁政策を実施した。さらに、強い軍事力で同盟国を支援し、中国共産党の脅威に対抗して、南シナ海、台湾海峡などの地域の安全と平和を維持した。各国と連携し、中国共産党の5Gネットワークでのグローバル支配を食い止めた。トランプ政権の一連の動きは、邪悪がグローバル化する共産党打倒潮流のリーダーシップを発揮した。また国内に目を向けると、コロナ危機に邪魔されたものの、それまでは急速にアメリカ経済を立て直し、2020年2月には失業率3.5%という50年来の低水準にまで雇用を改善させた。


 このようにトランプ大統領は2017年の就任以来、主流メディアの誹謗中傷をものともせず、政治、経済、文化、教育といった様々な分野の暗黒勢力の妨害と戦いながら、アメリカ経済の奇跡を作り上げた。また20世紀から始まった左翼社会主義への動きを制止し、アメリカ国民を率いて伝統的道徳と普遍的価値観を復興させようとしてきた。トランプは初めて国連で宗教自由会議を主催したアメリカ大統領であり、30年来初めて宗教の自由をアメリカ政府の責務として貫徹させた大統領でもある。またトランプ大統領はレーガン大統領以来初の中国共産党に反撃し包囲し始めた大統領である。


これらの実績を考えれば、トランプ大統領は今アメリカが最も必要とするリーダーである。ところが今回、極左勢力とその背後にあるグローバリストたちの悪が、虚言と不正によってアメリカ大統領選挙を横取りし、国民の権利と自由を剥奪しようとしているのである。しかもあり得ない悪事と不正によって、神を冒涜し、アメリカに恥をかかせ、アメリカ国民と全世界を危機的状況に陥れようとしたのである。


左派に支配された主流メディアは、偽りの世論調査で大衆を惑わし、バイデン一家の腐敗とスキャンダルを徹底的に隠し続けている。投票期間中には事実とは違う報道を行い、選挙不正が暴かれたために勝者が未定の状況であるにも拘わらず勝手にバイデン勝利を宣言する暴挙に至った。このような不正をアメリカ国民は絶対に許さない。それが14日のワシントンDCの大規模デモの意味するところだ。


 トランプ陣営の弁護士リンカーン・ウッドは、「アメリカ人は真相を探し出すだけでなく公にする。その時が来ればトランプ氏があと4年間着任することを100%確信しているし、バイデン氏とその選挙泥棒が刑務所に入ることも同じくらい確信している」と述べた。


 今回の大統領選は一般的な政治対決を超えており、実質上、正義と邪悪、善と悪の戦いだと言える。それだけに対戦の激しさは尋常ではない。両候補者の間には具体的な政策の違いだけでなく、意識形態の根本的な違いがある。トランプは米国を再び偉大にし、バイデンは米国を急速に左に曲げ、社会主義に突入させようとしている。


 両党の政策は異なるが、中国共産党を抑制する点では一致しているという者もいるが、実は、この点こそが両候補者の最大かつ根本的な違いである。10月に暴露されたバイデン一家のスキャンダルがこれを裏付ける証拠だ。バイデンの息子ハンター・バイデンの薬物乱用、近親相姦、性的暴行、児童虐待などの数々の罪悪、さらにはバイデン自身が中国共産党と金銭授受を行っていることまで暴露されているのである。


 トランプ大統領の個人弁護士ルディー・ジュリアーニは、中国共産党がバイデン一家のスキャンダルの内情をすべて把握していると述べた。彼はバイデンが息子ハンターを通して外国から多額の賄賂を受け取り、米国を裏切ったと指摘した。ところが、CNNなど主流メディアはこの事実をひた隠しにし、それはジュリアーニの虚偽の供述だと言ってしらを切り通してきた。しかし、ジュリアーニの供述は決して虚偽ではない。それはまさに不正を暴く神の手によってジュリアーニのもとに届けられたハンター・バイデンのノートパソコンのハードディスクにあった18000通にのぼるEmailからの供述なのである。その内容はバイデン一家の長年にわたる数々の不正と虚偽と犯罪を裏付ける決定的な証拠であり、バイデン父子のみならず数十人のトップ閣僚たちを刑務所に送るのに十分な証拠なのだ。したがって、もしバイデンが大統領に当選すれば間違いなく中国共産党の操り人形となり、中国共産党の米国および全世界への浸透と拡張を止められなくなる。


今回の米大統領選の背後には、このようなからくりがあるのだ。トランプ大統領は選挙中、バイデンが当選すれば中国共産党がアメリカを支配するだろうと警告したが、まさにその爆弾を抱えているのが今回の大統領選なのである。


結論として、今回の大統領選は2種類の米国を選ぶ選挙だと言える。ひとつは、再び偉大となる米国。もうひとつは中国共産党が夢を果たす米国。そのどちらを選ぶのかということだ。


 これから本格的な法廷闘争が始まる。司法戦が今回の大統領選のクライマックスとなった。アメリカは負けるわけにはいかないのだ。



鶴田健次



 下記のアイコンのクリックで応援を願いいたします!またFacebookをご利用の方は、「いいね」と「シェア」のクリックをしていただくと、多くの方々にも、教会ブログをお楽しみいただける機会になるかと思いますので、よろしければ、ご協力をお願いいたします。

✨👇✨✨👇✨✨👇✨✨👇✨✨


2020.11.21 01:27 | 城壁の見張り人

当教会は福音的プロテスタント教会です 統一協会(世界基督教統一神霊協会)やエホバの証人(ものみの塔)、モルモン教でお困りの方はご相談ください

当ブログへのリンクや画像・文章等の転載については事前にご連絡ください

新改訳聖書(c)新改訳聖書刊行会

新共同訳聖書(c)共同訳聖書実行委員会 Executive Committee of The Common Bible Translation

(c)日本聖書協会 Japan Bible Society , Tokyo 1987,1988

口語訳聖書(c)日本聖書協会 Japan Bible Society, Tokyo 1954,1955

Copyright (c) 2008-2013 LVJCC Blog All Rights Reserved.